[FP] 継続学習(リスクと保険)
リスクと保険
がんとがん保険
1981年以降、日本人の死因のトップはがんで、2008年には死亡者数全体の30%を占める(厚生労働省「平成20年人口動態統計」より)。
- 「がん」という病気
日本人が生涯がんに罹患する確立は、男性53%、女性41%で、２人に1人はがんにかかる可能性があることがわかっている。また、死因のトップではあるが、1993年〜96年にがんと診断された人の5年相対生存率は、男性49.2%、女性59.4%、部位別では、肝臓と肺は20%前後と低いものの、胃は60%前後、大腸、直腸、結腸は60〜70%、子宮は70%以上、乳房は80%以上を示しており、がんは決して治らない病気ではなくなった*1。
- がんと先進医療
がんが不治の病でなくなったのは、医療の発展によるところが大きく、最先端の医療技術のなかには、がん治療に係るものが多く含まれている。この、最先端の医療技術のうち、厚生労働大臣がその種類および実施医療機関を定めたものを先進医療という。先進医療は公的医療保険が適用される保険診療ではないものの、保険診療との併用が認められている。
通常、保険診療では、患者はかかった医療費の一部を自己負担する。一方、保険が適用されない自由診療では、医療費全額が自己負担になる。また、自由診療と保険診療の両方が混在した場合、混合診療が禁止の原則から、特定療養費の例外を除いて、保険診療部分を含めた医療費全般が自己負担になる。この特定療養費のなかに先進医療が含まれている。
平成22年8月1日現在、先進医療技術は116種類(薬事法未認定・適用外の第３項先進医療技術29種類も含む)、実施医療機関は延べ942である。前述のとおり、先進医療は保険診療との併用が認められているので、先進医療にかかる費用は全額自己負担になるものの、診察料や検査料、投薬料、入院料などは公的医療保険の適用が受けられる。ただし、承認された医療機関以外で先進医療と同様の治療や手術を受けても先進医療とはみなされず、すべてが公的医療保険の対象外となり診察料等を含め全額を自己負担しなければならない。なお、先進医療の種類や実施医療機関は変動している。
もしもに備え、がんに特化した保険に加入しておくのは、家計への負担を軽減するための１つの方法になるだろう。
がん保険に加入する際に保障内容だけでなく、保証期間や保険料払込期間にも気をつける必要がある。保障期間は終身のものが多いが、ある一定年齢に達したら保障内容の変わるものや、定期型や更新型で保険料が高くなっていくものもある。また、ほとんどのがん保険は責任開始期間から90日間は免責である。さらに、がんの治療には、経済的な負担だけでなく、医療面や精神面の負担も重い。これらをカバーするサービスを提供するがん保険もあり、選択する場合には十分考慮する必要がある。
